不登校の児童・生徒が自宅でICTを活用して学習した際に、指導要録上で出席扱いにできる制度が十分に周知されていない実態があるとしてICT教材会社などが17日、学校や教育委員会への周知徹底を求める要望書を提出した。学校が判断しやすくするための指針を国が示 ...

AIを活用したアダプティブな対話式 ICT ...

学習指導要領改訂の方向性や、校務用スマートフォンの活用をはじめとする教育DXの最新動向をテーマに、情報教育対応教員研修全国セミナー「学校とICTフォーラム2026」（主催：一般社団法人日本教育情報化振興会、協力：Ｓｋｙ株式会社）を、2026年2月21日（土）に品川インターシティホールにて開催いたします。

すららネットは、不登校ジャーナリストの石井しこう氏と連名で、ICTを活用した自宅学習を出席扱いとする通称「ネット出席制度」の周知および運用改善に関する要望書を2025年12月17日に文部科学省へ提出した。

静岡県立ふじのくに中学校で日本語教育の新たなモデル構築へ AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材の開発と提供を行う株式会社すららネット（本社：東京都千代田区、代表取締役：湯野川孝彦）が提供する日本語学習ICT教材「すらら にほんご」が ...

文部科学省の「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」で、授業でICT（情報通信技術）を活用した指導が「できる」「ややできる」と回答した2024年度の県内公立学校教員の割合が、前年度比3・3％増の81・3％だったことが26日 ...

～小学校6年生を対象に、ICTを活用した外国人講師との英会話授業を提供～ スパトレ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：向井麻里絵）は、福岡県直方市において「直方市立小学校オンライン英会話」事業を開始したことをお知らせいたします。

大阪教育大学は創基150周年を記念して、2024年11月28・29日の両日、日経BPと共同で「教育とICT セミナー 2024」を開催した。人工知能（AI）の教育利用や情報教育、デジタル活用による教員の働き方改革など、ICT活用教育に関する最新情報を基調講演や協賛企業 ...

中学校部活動の地域展開に係る、中山間地における指導者の人材不足や移動手段の軽減といった課題の解消を図るため、地域の実情によらず、子どもたちが多様なスポーツ・文化芸術活動に参加できる事例創出を行うことを目的とした実証事業「ICTを活用した地域… ...

セミナーでは、まず最新統計を踏まえたキャリア教育の課題を整理し、続いて同社が提供するAIキャリアアドバイザーの導入校での活用事例と成果を紹介する。さらに、デジタル証明書とAIを組み合わせた個別最適化支援のデモンストレーションも実施し、学生の強み可視化 ...

ICT支援員とは、学校における教員のICT活用(授業、校務、教員研修などの場面)をサポートすることにより、ICTを活用した授業などを教員がスムーズに行うための支援を行う外部職員だ。 主な業務として、日々のメンテナンスを行う「環境整備」、校内研修の ...

塾講師を公立の小・中学校に派遣──。大胆とも言える千葉県の教育施策が話題を呼んでいる。その名も「塾講師を活用した学習支援モデル事業」だ。学習指導要領で「主体的・対話的で深い学び」が掲げられている中、なぜ塾講師を学校に派遣することに ...