教育出版の株式会社旺文社（本社：東京都新宿区、代表取締役：粂川秀樹）は、高等学校におけるICT機器・サービスの導入状況および活用の実態について、アンケート調査を実施いたしました。今年で7回目となる本調査では、全国計786の高等学校から回答を ...

教育ICT化の先進自治体として注目を集めてきた渋谷区。すでに2017年には区立の小中学校で「1人1台端末」を実現し、20年9月に端末の更新、独自の教育ICT基盤を構築、稼働させている。渋谷区の約3年にわたる取り組みを振り返ると、「1人1台端末」を整備して ...

教育現場における1人1台端末の活用は、自治体や学校間で活用に差があることが課題となっている。とりわけ学びに困難を抱える児童生徒にとって、十分にその恩恵が行き届いているとは言いがたい現状がある。こうした中、特別支援教育の現場で ...

文部科学省では、「1人1台端末と、高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備することで、特別な支援を必要とする子供を含め、多様な子供たちを誰一人取り残すことなく、公正に個別最適化され、資質・能力が一層確実に育成できる教育ICT環境を実現 ...

コロナ禍で加速化した「GIGAスクール構想」とは 新型コロナウイルス感染拡大による長期休校の影響で、2020年度の教育課程の実施に支障がでる事態となったように、ICT（情報通信技術）を活用した教育環境を整備することが急務となっています。 そこで ...

長引くコロナ禍や政府主導のGIGAスクール構想により、教育現場でもICT化が急速に進んでいます。大阪市の5校の小中学校では、2017年から3年間にわたり次世代の学校支援システムを導入し、実証研究を実施。その結果、ICTの活用が教育に良い影響を与えている ...