アギヨン氏が指摘する「他者との交流を通じて培われるソフトスキル」の重要性は、2025年のノーベル経済学賞を共同受賞したモキイア氏の洞察とも響き合う。例えばモキイア氏は著書『知識経済の形成　産業革命から情報化社会まで』の中で、人の暗黙知の重要性を再検討しつつ、命題的な知識（発見）と、実践的な知識（テクニック、技術）の相互作用こそが、経済成長において決定的に重要であることを指摘している。

年間10本の論文を発信する行動経済学の専門家が、迷いを減らす意思決定と行動変容の核心を解説。12/8（月）以降順次、全国の書店・ネット書店で発売！ フォレスト出版株式会社（所在地：東京都新宿区、代表取締役：太田 ...

アメリカの経済学者ポール・クルーグマンは、1998年に発表した論文で、日本が「流動性のわな」から脱する策として、「物価が上がり始めても金利を上げないと約束する」「4％のインフレ目標を15年間続ける」との驚きの提案を行った。

日本経済新聞朝刊の経済教室面のコラム「やさしい経済学」は、経済に関連する幅広いテーマを取り上げ、気鋭の研究者が様々な視点からわかりやすく解説しています。「経済」初心者であっても、それぞれのテーマに関連した現状や課題、今後の方向性などをひととおり学べる内容となっています。今回のまとめ読みは、「求められる少子化対策」（筆書は鎌田健司・明治大学准教授、2025年12月5〜18日掲載）を取り上げます。

2022年11月、米オープンAIが生成AI（人工知能）モデル「チャットGPT」を一般公開すると、人間相手のように対話できる性能に世界中が驚いた。資本主義の本質を追究してきた経済学者・岩井克人氏の衝撃はとびきり大きかった。自身の資本主義論が揺るがされる ...

AI（人工知能）には“貧富差”拡大の危険が伴う。米国では製造業回帰の雇用効果が薄い中、AIが富裕層を潤す一方で中間・若年層を直撃する懸念がある。特集 『総予測2026』 ...

ノーベル賞経済学者アンガス・ディートンが、経済学の「罪」を告白。効率性至上主義が招いた格差と分断、そしてポピュリズム。リベラルが信頼を取り戻すには、経済学に「倫理」と「権力への視点」を取り戻す必要がある。シノドス編集長・芹沢一也が解説。

筆者が参加する内閣府経済財政諮問会議の特別セッションの中で「現代サプライサイド経済学」（以下、MSSE）が「新しい経済政策の考え方」として取り上げられた。もともとは昨年1月、世界経済フォーラムにおいてイエレン米財務長官がバイデン政権の ...

2025年のノーベル経済学賞の受賞者は米仏の3氏に決まった。「イノベーション主導の経済成長の解明」が授賞理由となった一方で、日本人の受賞はまたしてもなかった。今回はノーベル経済学賞の最近の傾向、歴史や展望などを、前田裕之氏が2回にわたり ...

世界的に有名な企業家や研究者を数多く輩出している米国・カリフォルニア大学バークレー校ハース経営大学院。同校の准教授として活躍する経済学者・鎌田雄一郎氏の新刊『16歳からのはじめてのゲーム理論』（ダイヤモンド社）が発売され、たちまち ...

「10年後、20年後も健康で美しい肉体でいたい」という目標があっても、目の前に生クリームたっぷりの美味しそうなケーキがあると、誰でもつい手を伸ばしてしまいがちです。 なぜなら、多くの人は目先のことになると評価や選好が変わってしまうからです。